バックレは絶対ダメ！高リスクすぎるので退職代行で辞めた方が安心安全！

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”会社をバックレ（無断退職）したい！”

社会人なら一度はこう思ったことがある方も多いでしょう。

その中には単純なサボりではなく、会社でのセクハラやパワハラに苦しんでいる方が悩んだ末に実行してしまったケースも少なくありません。

しかし、このバックレは『かなりのリスクのある行動』ということも知っておく必要があります。

そこで今回はバックレ（無断退職）について、次のポイント解説していきます。

この記事でわかること

バックレ（無断退職）の6つリスクとデメリット

バックレ（無断退職）れば嫌な上司やひどい会社、面倒臭い人間関係から解放されます。

しかしメリットはそれぐらいで、それ以上にリスクやデメリットが多い行動です。

具体的には次の6つが挙げられます。

バックレのように何の連絡もせず無断欠勤すれば、、職場からは何度も電話がかかってきます。

病気や事故、事件に巻き込まれている可能性を考えば従業員を雇っている会社としては当然の処置です。

『【注意！】通常の会社なら無断欠勤やバックレを行えば両親などの身元保証人へ連絡が入ります。』

本人と何日も連絡が取れない場合、職場の上司や同僚が自宅まで訪ねてくることもあります。

そこで居留守などを使えば、電話対応と同じで身元保証人に連絡がいき、問題がさらに大きくなってしまいます。

無断欠勤が続くと会社から懲戒解雇（クビ）になる可能性も高いです。

なぜなら、労働基準法20条第1項には懲戒解雇についての文面があり、そこには「2週間以上の無断欠勤。出勤の督促に応じない場合。」と書かれているからです。

懲戒解雇されてしまうと退職金も受け取れなくなるケースも多いです。

また公務員の方の場合は特に厳しい処分が待っています。

『懲戒解雇なら退職金は出ず、公務員の方ならさらに厳しい処分になる可能性もあります。』

バックレをしてしまうと退職後に送られてくる離職票も受け取れません。

離職票の発行は本人からの請求がない限り会社に発行義務はありません。

退職届を提出しないバックレ（無断退職）では発行してもらうのは難しいでしょう。

バックレすれば正式な退職日がないため、社会保険の切り替え手続きもできません。

2週間〜1ヶ月ほど無断欠勤が続けば懲戒解雇となることがほとんどですが、その間に保険診療を受けていれば面倒なことになります。

ですので喪失日をはっきりさせるためにも、きちんと退職することが大切です。

懲戒解雇されれば転職の際には経歴を隠す必要が出てきます。

ただ「前職を退職した理由は？」「懲戒解雇された経験はありますか？」といったことを面接で聞かれた時に嘘をつけば経歴詐称になってしまいます。

『転職後に経歴詐称がバレれば、最悪の場合その転職先も解雇されてしまいます』

下記の表がバックレと退職代行を利用して辞めた場合の違いを表したものです。